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シーツーエグゼキュート/ Construction industry solutions

製品の概要


シーツーエグゼキュートでは、受注工事の情報として、得意先や工期、完成予定日、請負金額などの基本情報だけでなく、施工情報、施工担当者そして請求入金予定も管理項目として捉えています。詳細な情報も登録することで的確に受注実績の把握ができます。

 工事詳細項目を管理

受注工事登録時に工事分野、工事種別、建設業種、用途、構造等の工事案件の詳細情報を登録することにより、受注工事照会や工事収支照会で過去に同様の案件を探す場合などに役立ちます。


 従業員を管理

従事する作業員を役割と期間の情報を合わせて登録することにより、誰がどの工事に従事しているかの把握ができます。


 請負金額の履歴を管理

請負金額の増額または減額があった場合には、更改を登録することで変更履歴の把握ができます。


 JV工事情報を管理

JVメインの工事の場合に、JV出資構成員と構成比率を登録することで出資請求に必要な情報管理ができます。


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シーツーエグゼキュートでは、2つの予算統制の仕組みを準備しています。
  1つ目は工事種別ごとにモデル原価率の設定を行い、実行予算作成時での適正予算制限を行います。
 2つ目は実行予算作成後の予算を超えた出来高入力制限。実行予算登録、発注・請求支払登録において予算統制を行います。
 以上の2つの仕組みも含めて、予算管理が行えます。

 モデル原価と作成原価を比較

工種ごとに予算入力を行い積み上がった予算計と、モデル予算の対比ができます。この仕組みにより、適正予算内の判断と、入力ミスの発見ができます。


 予算オーバーのチェック

発注入力および請求支払入力では、予算をオーバーして取り崩し登録を行った場合に、ダイアログを表示して確認させる仕組みと、予算オーバー状態で登録を行ったことが分かるように、レッドカードを表示させる仕組みなど、予算オーバーの警告の見える化を行っています。


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協力業者からの様々な請求書と現場での現金払い分に対して伝票登録を行うと同時に、工事原価の把握も行います。
 支払日単位で協力業者別の支払い条件に沿った支払金額の集計を行い、協力業者ごとの支払内容を把握します。
 支払伝票登録・支払集計については、自動仕訳が行われ勘定奉行V ERPシリーズへ連携を行います。

 実行予算を意識した出来高の登録

協力業者より提示のあった出来高の査定を行い、査定出来高額を登録します。保留比率があれば率に応じた保留金が自動計算されます。


 支払伝票登録分の確認

各伝票(注文分、注文外、相殺、一般支払)の照会より入力漏れの確認ができます。


 支払集計結果のチェック

支払日基準により業者単位で集計された結果が集計表で確認ができます。出来高を集計し支払い条件の比率に按分されているか、各協力会費が計上されているかをチェックできます。


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企業経営する上で、回収は資金繰りにつながるため重要業務です。
  シーツーエグゼキュートでは、請求から入金実績までの管理ができます。未入金状況の把握により、営業への回収指示を迅速に行える仕組みとしています。
  受注登録時に請求入金予定を登録しておくことで、予実の管理も行える仕組みも合わせて実装しています。

 請求入金の実績把握と予定との照し合わせ

請求登録を行い入金の把握が確認できます。予め予定登録があれば予定に対して実績の把握ができます。


 未入金状況の把握

現状の回収状況、当月の入金状況、今までの入金累積状況が確認できます。


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シーツーエグゼキュートでは最終予想原価を工事責任者が見直すことで、工事価格から最終予想原価を減算した最終予想粗利益を正確に把握できます。
 タイムリーな最終予想粗利益の把握により、当初見込粗利益の確保対策の検討を早期に実施できます。

 発注金額と発注外支払を施工原価とし、以後支払額予定額を見直す

実行予算に対して工種単位毎の施工原価が把握できるので、以後支払予定額の見直しが詳細に行えます。


 タイムリーな最終予想原価と直接利益(最終予想粗利益)を管理

既決定原価(発注金額+発注外支払済金額)と以後支払予定額と合算することで、各工事の最終予想原価および直接利益(最終予想粗利益)のシミュレーションを行うことができます。


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工事が抱える問題の早期発見や進捗状況の可視化は命題です。シーツーエグゼキュートでは、予め問題指数の設定を行い、実行予算と発生原価や、実施工期、工事進捗状況、取下状況などの観点から、問題分析を指数化することで、問題となりそうな工事を事前に把握できます。 この仕組みより、問題工事に対して早期に対応することが可能となります。

 可視化された工事状況

受注処理関連、実行予算処理関連、発注請求処理関連、入金請求処理関連、工事収支処理関連にて起こりうるさまざまな問題を指数としてとらえ、レーダーチャートより総合評価の判断が行えます。


工期の進捗に対する出来高の進捗、出来高の進捗に対する原価の進捗と、それぞれの進捗状況に乖離がないかの把握が行えます。


要素別の原価構成比把握が行えます。モデル原価、実行予算、最終予想原価の3つで比較することにより、社内基準に対する実行予算の適正と、実行予算に対する実績原価の状況把握が行えます。


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